ビットコイン先物 ショートポジションが減少へ
先物ポジション ショート筋が減少
米商品先物取引委員会（CFTC）がビットコイン先物のポジションを公開しました。
レポートでは先物トレーダーのポジションでショート筋（売り）が減少しているのがわかりました。
８月２１日のデータになりますが、全体ではロングが2,160でショートが3,426
ショート筋が上回っています。
しかし、ショート筋が減少して来ていますので、そろそろ上昇の可能性もありそうです。
先物のポジションを知る事で大きなトレンドを読む事が出来るかもしれません。
このデータで重要なのが、Non-Commercial のポジションです。
図の2,160と3,426です。
Non-Commercialは投機筋ポジションと言われ、ここが流れを作っていると考えます。
ここのポジション割合で投機筋がどう考えているのかが、読み取れます。
データ引用先
→https://www.cftc.gov/dea/futures/deacboelf.htm
データの見方
Reportable Positions：大口の報告必要ポジション
Nonreportable Positions：小口の報告不要ポジション
Non-Commercial：非商業（投機筋）ポジション
Commercial：商業ポジション
OpenI nterest：総取組高
Long：買い、Short：売り
SEC ウィンクルボス兄弟のビットコインETF拒否へ
ビットコインETF上場を目指していたウィンクルボス兄弟ですが、SECに上場を拒否されました。
それにより、ビットコインも大幅に下げています。
しかし、ウィンクルボス兄弟のビットコインETF上場が拒否されただけで、まだ、他の企業によるビットコインETF上場申請は、協議中です。
SECが完全にビットコイン上場を拒否した訳ではありません。
今回の拒否理由は、
「ビットコインの95％のトレード取引がアメリカ以外の取引所で行われている」事が大きな理由です。
実は、ビットコインは日本が非常に大きな市場です。
ビットコイン全体の通過別で調べても、日本円は全体の１／３です。
その理由は、bitFlyerによるレバレッジ取引です。
今の所、最大レバレッジは１５倍となっています。
そのため、少ない資金で大きなビットコインの取引が出来るため、取引量は増えます。
先日、日本の仮想通貨団体は、レバレッジ4倍の提言を月内に提出すると見られており
この取引ボリュームは大きく変わる事となると思われます。
次の焦点は、シカゴオプション取引所（CBOE）に上場ができるかどうかです。
結論が出るのは、8月10日から9月24日とされています。
参考記事（CNBC）
G20 大きな発表無し 市場の関心はETF上場へ
G20発表大きな発表無し
7月21日から22日に行われたG20について仮想通貨に関する大きな発表はありませんでした。
その為、ビットコインチャートもレンジ相場を形成しています。
「ビットコインチャート 日足」
前回のG20では、「仮想通貨は脅威では無く、むしろ、技術発展に向けて必要な技術」とポジティブに捕らえられて市場が回復しましたが、今回は大きな発表はありませんでした。
チャートを見て分かる様にレンジ相場を形成しています。
テクニカル分析を行うと、ストキャスティクスとRSIは上限一杯ですが、緑色の短期移動平均線との乖離が少なくなってきていますので、そろそろ上昇していくと思います。
今後の関心
ここ最近の関心は、ビットコインのETF上場へ関心が注がれています。
ブラックロックがビットコインETF(上場投資信託)を発表するのでは？
という憶測が広がっています。
８月１０日には、結論が出ると思われます。
仮に、上場が決定した場合、大きく上昇する事は間違いありません。
ビットコインに対して投資マネーが流れてきます。
上場が棄却された場合、これまで期待で上昇してきた部分が剥がされるので、大きく下げると思われます。
米商品先物取引委員会(CFTC)が調査へ CMEの調査へ
米商品先物取引委員会(CFTC)が先日CMEに上場した、
ビットコイン先物の不当価格改正が行われた疑いがあり、調査に乗り出しました。
そのため、市場は大きく下落しています。
今回の騒動の発端は、昨年のシカゴ マーカンタイル取引所(CME)の
ビットコイン先物上場に戻ります。
CMEはBitstamp(ビットスタンプ)、Coinbase(コインベース)、
itBit(イットビット)、Kraken(クラーケン)のデータを取得して価格を決定しています。
各取引所が不正に価格を操作しているのでは？
という疑いがかけられたため、CFTCが取引所にデータ開示を求めています。
CMEがデータを取得している取引所は、かなり有名な所になりますので
影響力の大きさが分かります。
今回の調査で不正が見つかれば市場は決定的なダメージを受けると思われます。
韓国取引所 Coinrail (コイントレイル) ハッキング 被害金額20億円
